「それいゆ」5月号校了しました！
さて、2021年4月~5月の「イキイキ現場リポート」で取り上げたのは、日浅レディースクリニック様です。開業からわずか半年、しかも、このコロナ禍において、県内だけでなく県外の患者さんからも頼りにされるようになっている、不妊治療を軸とした産婦人科クリニックです。
不妊治療といえば、補助金が拡充され、来年には保険適用範囲の拡大され関心が高まっている分野ですが、一般の方にとっては、縁遠い世界。ぜひこの機会に不妊治療の現状を確認していただければと思います。5月号のみ掲載しますね（皆様のお手元には5月1日以降にお届け予定です）。
国は不妊治療を後押し
令和２年５月 29 日閣議決定した「少子化社会対策大綱」においては、不妊治療への支援として、不妊治療に係る経済的負担の軽減、不妊治療と仕事の両立のための職場環境の整備などを盛り込まれています。男女問わず不妊に悩む方への支援を通じて、子供を持ちたいと願う方の希望をかなえていくことが重要として、国は、不妊治療を後押ししたい考えです。2021年4月23日には、内閣府と厚生労働省の両大臣連盟で、日本経済団体連合会、日本商工会議所、全国中小企業団体中央会、全国商工会連合会に対し、不妊治療と仕事の両立ができる職場環境整備等に向けた取組について要請しました。
別添１ 要請文（日本経済団体連合会）[PDF – 143KB]
別添２ 要請文（日本商工会議所）[PDF – 144KB]
別添３ 要請文（全国中小企業団体中央会）[PDF – 142KB]
別添４ 要請文（全国商工会連合会）[PDF – 144KB]
不妊治療と仕事の両立が難しく、離職を選択する人も多い
そもそも、国が経済連等に要請書を出すに至っているのは、不妊治療経験者のうち16%（男女計（女性は23%））の方が、不妊治療と仕事を両立できずに離職する現状があります（内閣府「不妊治療を受けやすい職場環境整備に向けた検討チーム」の報告）。不妊治療は、通院回数の多さ、精神面での負担の大きさにより、通院と仕事の日程調整の難しさがありますが、企業や職場内において、不妊治療等についての認識があまり浸透しておらず、仕事と子供への可能性を天秤にかけざるを得ない状況を生みやすいのです。子を持ちたいと願う方が、不妊治療を受けながら安心して働き続けられるよう、不妊治療を受けやすい職場環境のための整備を早急に作り上げることが重要です。
妊孕性と女性の年齢の関係も浮彫に
先生への取材、先行文献からの研究を通じ、女性の年齢と妊孕性との関係も浮彫になりました。
過ぎた時間は取り戻せない…。
記事にも書きましたが、それこそが不妊治療の難しさとのこと。
「だからこそ、患者さんが治療を受けたいと思った時に、待たせず受けていただける体制をいつでも整えておきたい」
という日浅院長。その言葉が改めて重たく響きます。